大地震時に、安全・安心だけでなく、その後の社会活動をできるだけ継続していくことが要請されるようになってきました。
免震構造と事業継続、日常生活の継続性、地震リスクに基づく経済性について掲載します。
免震構造と事業継続・日常生活継続性
免震構造は大地震時の強い揺れそのものを低減することができるので、
建物のトータルな安全性を守り、事業継続・日常生活の継続を支えます。
大地震時に機能保持が必要な病院や庁舎では免震構造がスタンダードになってきています。
- PDF『免震構造は事業継続・日常生活継続の近道』(2.8MB)
- PDF『免震建物の最近の動向』(330KB)2017.8.16更新
- PDF『事業継続性を高める免震構造 − 事業継続計画ガイドラインを踏まえて −』(366KB)
- PDF『免震構造による地域防災力の向上』(1.5MB)
- PDF『免震レトロフィットによる庁舎の耐震改修』(303KB)2017.8.16掲載
★免震建物と非免震建物の揺れ方比較を、分かりやすい表や動画でご覧いただけます。
免震建物と地震リスク・地震リスクに基づく経済性
今後想定される大地震に対して、免震建物は地震リスクを大幅に低減します。
建物の経済性を考える上では、初期の建設費用だけではなく、
建物のライフサイクルにおける地震リスクの低減も考える必要があります。
- 『免震建物の地震リスクを考慮した経済性』(256KB)2017.8.16掲載
- PDF『免震建物と地震リスク』(845KB)2017.8.25更新
- PDF『免震建物と住宅向け地震保険』(288KB)2017.8.25更新
- PDF『免震建物と地震ライフサイクルコスト』(282KB)2017.8.25掲載
免震構造を採用する先端企業・公共機関等の訪問
免震構造を採用する企業、行政、学校などを訪問し、
採用の理由、経緯、今後の取組みなどについてお伺いしました。
- PDF『東北大学 -免震構造で世界をリードする安全・安心なキャンパスの実現を-』(MENSHIN NO.96 2017.2)
- PDF『キユーピー株式会社 -キユーピーグループの事業継続を支える免震構造-』(MENSHIN NO.92 2016.4)
- PDF『ナイス株式会社 -免震マンションへの熱き思いを-』(MENSHIN NO.68 2010.5)
なお、現在は分譲マンションのすべてを免震構造の方針に変えています。